第6回 社内のコミュニケーション醸成と通訳(1)

(2018年12月26日)

  前回まで、中国ビジネスにおける評価について書いてきましたが、ここで浮かび上がってくるのは現地でのコミュニケーションです。
  コミュニケーションで重要なファクターは世界共通で「情報の共有」でしょう。
  勿論日本の会社でも各社種々工夫して社内の交流に努めていますが、海外ではどうでしょうか、まず障害となるのは言葉の壁ではないでしょうか。
  中国でも各社の状況はまさに様々です。会社の業種による特殊性もありますのでみな一様のやり方という訳にはいかないのも現実です。
  勿論中国人社員が日本語に堪能であったり、日本人社員が中国語に堪能であれば問題はありませんがこのような会社はほとんど無いのが現実です。
  大企業の中には、中国人社員は日本語か英語ができることを第一条件として採用している会社もあるようですが、このような人材を継続して確保していくのは至難の業でしょう。
  ここで皆さんが採用するのが「日本語通訳」というということになります。「通訳」を採用するときにはまずは日本語のレベルを第一優先にするのは当然ですので、専門性は二の次になります。ここが大きなポイントです。
  つまり、業務上「通訳」にお願いするのはあくまで「言葉の通訳」に徹するということです。
  日本人の駐在員の中の多くは「通訳」との付き合いが初めての場合が多く、長くコンビを組んでいると、つい親しみがわいて業務の内容を相談したり、プライベートなアレンジまでお願いするような関係になっているケースがあります。
  通訳は業務のスキルで採用した訳ではないので、周りの中国人スタッフから見ると奇妙であるばかりか、業務上の情報が通訳から漏れるというトラブルも少なくありません。
  更に問題は、このようなことが起こっている場合でも、当の日本人スタッフが気づいていないことが多いのです。周りの中国人スタッフは勿論わかっていますので、日本人スタッフ自身の業務に支障が出るという事態に繋がってしまいます。
  このような問題の具体例と、どうしたらよいか次回考察したいと思います。

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